1. 転職マニア
  2. 退職
  3. 退職の手続きわかりやすく解説!退職を効率的に行う4つのステップ

退職の手続きわかりやすく解説!退職を効率的に行う4つのステップ

 2017/12/21 退職   938 Views

結婚や人間関係によるストレスなど、様々な事情でそれまで勤めていた会社を退職する人は数多くいます。退職すること自体は自分の自由ですし、会社に文句を言われるようなことでも遠慮することでもありません。

やむを得ない事情があるのであれば退職しても全く構わないのですが、会社と喧嘩別れになってしまうことだけは避けましょう。と言うのも、退職に当たっては会社に色々とやってもらわなければならない手続きや書類のやり取りが発生するのです。

会社を辞める場合にどんな流れになるのか、保険や年金の手続きをどうすれば良いのかを具体的に分かっている人は多くはありません。

初めて退職する人などは特に経験が無いため全く予想もつかないということが多いでしょう。喧嘩別れに近い形で会社を去ってしまうと、こういった具体的な事務手続きで自分が困ってしまうことになります。

必要な書類を揃えないと転職活動を進めたり失業保険を請求することも不可能になってしまうケースがあるので、できるだけ円満に辞めることが必要になるのです。

できれば会社を辞める前に総務など事務手続きを管理する部署などに相談して、具体的な流れを教えてもらうのが良いのですが、現実的にはあまり同僚に退職することを知られたくないと考える人も多いはずです。

会社は狭い世界なので、うっかり会社を辞めることを誰かに話してしまえば、あっという間に会社中に情報が広がってしまうということも珍しくありません。

中には白い目で見てくる人もいるでしょうし、スムーズに引継ぎなどを済ませるためにも実際に辞める日まであまり多くの人に知られない方が何かと都合が良いものです。

このため、会社には尋ねずにインターネットなどを中心に退職に関する情報を集めて理解しておくことをおすすめします。

実際に会社を辞めたことのある人なら分かるでしょうが、辞表一枚を出せばすっきり辞められるというものでもありません。

会社独自の手続きを始めとして失業保険の請求や必要書類の提出、健康保険や年金関係の手続きなど様々な分野で必要なものが異なり、それぞれきちんと手続きを完了させておかなければなりません。

自分が独身か家族持ちか、会社を辞めた後にどのような生活をするかなどに応じて必要となる手続きが変わるものもあるので、それらをしっかり知っておくことが大切です。

もし全体的な流れや具体的な手続き方法などを理解しないまま会社を辞めてしまえば、その後の転職スケジュールや保険や年金の申請などに支障をきたしてしまう可能性もあります。

以下に会社を辞める場合の流れや必要な手続きなどを具体的に挙げていくので、自分の場合はどれに該当するかを考えつつ参考にしてみてください。

より効率よく退職の手続きを進めるために外せない4つのポイントがあるので、しっかり覚えておきましょう。

 

漏れを防ぐためにチェックリストを作る

スムーズに会社を辞めるには、必要とされる手続きを全て滞りなく終わらせる必要があります。これができていない状態ではいつまで経っても正式に会社を辞めることはできませんし、新しい就職先を探すこともできません。

失業保険を申請できないこともあるので、生活に困ってしまう事態にもなり兼ねないのです。このようなことが無いように、退職する日が決まったら会社へ提出すべきものは提出し、こちらに渡してもらうべきものは全て手交してもらうようにしましょう。

いざという時に慌てないよう、退職するまでに手続き漏れがないようにチェックリストを作っておくと役立ちます。

実際に作ってみると分かるのですが、会社を辞める場合にはこんなに手続きや必要書類があるのかと驚くほど多種多様な処理が存在します。

まず会社に返却しなければならないものですが、社員証や入館証などはその会社の者ではなくなるため悪用を防ぐためにも必ず返却を求められます。

通勤用の定期券やノートパソコンなどの支給品、これまでに作成していた書類や備品なども全て返却します。制服や作業服なども含めて、会社から支給されていたものは基本的に全て会社へ返却すると考えておきましょう。

会社から渡してもらう書類としては、まず離職票が最重要となります。

会社を辞めてから10日ほどで自宅宛に郵送されてくることが多く、すぐに新しい就職先が決まった場合には特に必要ありませんが、しばらく就職活動をする場合などは失業保険の申請に必須となります。

年金手帳は会社に提出することも多いので、預けてある場合は忘れずに戻してもらいます。源泉徴収票は年末の確定申告に必要となり、これも離職票と同じように自宅に郵送されてきます。

新しい就職先で雇用保険が存在する場合は、雇用保険被保険者証も必要になるので返却してもらいます。同じく厚生年金基金加入員証健康保険の資格喪失証明書退職証明書なども必要になります。

資格喪失証明書は、退職した翌日に空白期間なしで新しい会社に就職する場合は不要で、退職証明書も退職してから被扶養者となる場合は必要ありません。

会社から受け取る書類は、どれも保険や新しい就職先へ提出するために必要不可欠なものばかりなので、絶対に漏れがないように準備しておく必要があります。

基本的な書類は退社の手続きを進める中で会社から自動的に発行されますが、健康保険の被保険者資格喪失証明書と退職証明書は自分から会社に申し出ないと発行してもらえないケースもあります。

発行するまでに時間を要することも多いので、前もってきちんと申請しておくようにしましょう。

これらはあくまでも基本的な手続きや必要なもので、個人の状況や事情によって詳細は異なります。自分の場合に何が必要なのかを考えつつ、チェックリストを活用して準備を進めていきましょう。

 

会社で行う退職の手続き:3つのステップ

会社へ退社を申し出た場合、余程酷いミスをしでかしたり仕事ぶりが良くないケースを除いて、だいたい考え直すように引き留められます。

それで退社を取りやめるのも良いですが、遠慮せず退社の意志を持ち続けるのももちろん構いません。

退社の打ち合わせが全て終わって具体的な退職日が確定したら、退職届などの書類の提出をまずは求められます。

法律で必要とされているわけではないのですが、会社としては確実に自分から退社を申し出たという証拠にもなるため、提出させて保管しておくケースがほとんどです。

会社側の都合で退社させられる場合は決して提出してはいけませんが、自己都合の場合は指示に従って提出することで円満に退社することができます。

退職届にはある程度のマナーと書き方などが存在するので、最後に恥ずかしい思いをしないようにするためにも、社会人として知識を付けてから提出するようにしましょう。

退職届を提出したら、次は会社から支給されていた備品などを漏れなく返却します。返却をせずに放置していると、退社してからも頻繁に会社から連絡が入ったりトラブルに発展してしまう可能性があるので、最終出社日までに忘れずに返しておくようにしましょう。

代表的な返却物としては、その会社の社員であることを証明する社員証やネームプレート、セキュリティカードや保険証などが挙げられます。

退社した日をもってその会社の保険証は使えなくなるので、念のためにコピーを取ってから返しておきます。

制服などがあった場合には、マナーとしてクリーニングに一度出してから返却するとベターです。このほか、名刺や書類、ロッカーのカギに文房具など、会社から支給されて使っていたものは全て返しておきます。

返却が済んだら、いよいよ最も重要となる退社後に必要となる書類を受け取ります。新しい就職先などに提出しなければならないものも多いので、忘れずに受け取りましょう。

離職票は失業手当を受給するために欠かせない書類で、しばらく仕事をせずにゆっくり新しい就職先を探す場合などは必ず必要になります。

退社してから郵送されてくるので、確実にうけとるようにしましょう。雇用保険被保険者証は、加入していた場合に会社が保管しているケースが多いです。

退社時に渡されるので、新しい就職先で雇用保険に加入する場合はそのまま提出します。退社してからその年内に新しい会社に就職する場合は、年末調整のために源泉徴収票が必要になります。

就職しない場合は自分で確定申告を行う際に必要となり、これも後日郵送されてくるので確認しておきましょう。他にも年金手帳や健康保険の資格喪失証明書、および退職証明書などが必要になります。

退社の手続きは基本的にこのような3ステップで行われ、ほとんどの人が共通の手続きとなるので流れを頭に入れておくようにしましょう。

 

ハローワークで行う手続き:失業手当を確実に受給するには

退社したあと、まだ新しい就職先が決まっていない場合やしばらくゆっくりしたい場合などはハローワークで失業手当を申請する人が多いです。

失業手当はそれまでの収入に応じて、一定割合のお金を一定期間受け取れる制度です。失業中の生活を最低限保証できるよう定められた制度で、離職票などを提出することで申請が可能です。

失業手当を受給するためには、退社前から準備しておく必要があります。まず雇用保険被保険者証を持っているかを確認し、まだ会社から渡されていなければ催促します。

もし受け取ったのに紛失していた場合は、退社前に会社に再交付を依頼するようにしましょう。次に、必ず必要となる離職票の準備を行います。と言っても、離職票は実際に退社してからでないと発行してもらえないので、どのように受け取るかを会社と相談しておく程度です。

退社してから10日ほどで発行されるケースがほとんどなので、あまりに遅い場合は会社に問い合わせてみましょう。さらに、雇用保険被保険者資格喪失届と離職証明書も準備が必要です。会社が作成した内容に誤りが無いかを確認し、納得できたら自分で捺印します。

離職票を受け取ったら、その内容についてもチェックが必要です。特に重要となるのが、給与の金額や退職事由の項目です。

これらの内容は失業手当の金額にも影響してくる部分なので、損をしないためにも慎重に確認しておく必要があります。必要な書類が準備できたら、ハローワーク窓口へ行って失業手当の申請手続きを行います。

離職票と雇用保険被保険者証、証明写真に免許証などの本人確認ができる書類、失業手当を受け取るための金融機関の口座が分かるものや認印などが必要になります。

手続きが済んだら、7日間の待期期間を設けることになります。7日間の間に新しい就職先に入社してしまうと失業手当は受け取れなくなるので注意しておきましょう。

それからしばらくして、雇用保険受給説明会に出席して所定の説明を受ける必要があります。

ここでは雇用保険や失業手当の内容説明やスケジュール確認などが行われ、申請に必要となる失業認定申請書および雇用保険受給資格者証が発行されます。

同時に第一回目の失業認定日というものが指定され、ハローワークで確認を受けた上で失業認定申請書に就職活動の内容などを記入し、第二回目の失業認定日を指定されます。

同じ要領でしばらく後に第三回目の失業認定日が設けられ、それから1週間ほどすると指定した金融機関の口座に失業手当が振り込まれてきます。

その後は約1ヶ月に1回失業認定日が設けられるので、それに出席すればその都度手当を受け取れることになります。

これらの手続きは自己都合退職の場合で、実際に手当を受け取るまでは3ヶ月以上も必要になります。

もし会社都合で退社した場合、7日間待機期間が終わればすぐに手当てを受け取ることができ、受給できる期間も長くなるというメリットがあります。

 

健康保険の手続き:3つの選択肢と手続きのポイント

健康保険は病院を受診する際に費用を軽くしてくれるなど生活に欠かせない制度ですが、会社を退社すれば利用できなくなります。

その場合は国民健康保険への切り替えが必要になるのですが、すぐに新しい会社へ就職する場合は再び健康保険を利用でき、新しい会社が必要な手続きを行ってくれます。

再就職をすぐにはしない場合などは別途手続きが必要になるなど、主に3種類の手続き方法が考えられます。自分が退社後にどのようにするかを考えたうえで必要な手続きを行いましょう。

場合によっては毎月の保険料の差が1万円以上になるケースもあるので、自分の経済的な事情などもよく考えて決めることが大切です。

自分が2ヶ月以上会社の健康保険に加入していれば、退社してからも最大で2年間にわたってその健康保険を利用し続けることもできます。

この場合、任意継続被保険者と呼ばれ、保険証を会社に返却して退社してから20日以内に所定の機関で手続きを行う必要があります。

具体的に言うと、住んでいる地域を管轄している協会けんぽという団体の各支部になります。実際の場所などは、インターネットで検索すればすぐに見つけることができます。

手続きを行う場合、任意継続被保険者の資格取得申出書というものをダウンロードして記入し、住民票も一緒に持参するようにしましょう。

手続きに際しては1ヶ月から2ヶ月分の保険料をその場で納めなければならないこともあり、保険料は退社前の2倍近くにもなるのである程度のお金も準備しておきましょう。

なぜ2倍にもなるかというと、在職中は会社が保険料を半分負担してくれていたためです。退社すれば当然保険料を負担してくれなくなるため、全額自分が負担することになるので2倍になってしまいます。

世帯に扶養者が別にいる場合、資格取得申出書にある被扶養者届というものにも記入が必要です。扶養している事実が確認できる書類も併せて必要になるので、準備が必要です。

退社前の健康保険を任意継続しない場合、他に家族の扶養などに入らなければ自動的に国民健康保険へ切り替わることになります。

国民健康保険は国民皆保険のポリシーのもと、全ての国民に対して加入を認めているので基本的には誰でも加入が可能です。この場合、退社してから2週間以内に住んでいる自治体の担当部署へ出向いて加入手続きを行いましょう。

それまで加入していた会社の健康保険の資格喪失日を証明できる書類に、各自治体ごとに定められた申請書、印鑑などが必要になります。

資格喪失の日が分かる証明書としては、健康保険被保険者資格喪失証明書や退職証明書、離職票などが該当します。

この他、世帯の他の家族の扶養に入って、その健康保険を一緒に利用することもできます。この場合、家族の勤め先などの手続きに従って書類などを提出し、被保険者に加えてもらうことになります。

 

健康保険の手続き:状況別で変わる手続きの方法

健康保険の他に、年金についても別途手続きが必要になります。

そもそも年金の加入者は3つのタイプに大別でき、

  • 国民年金だけに加入している第1号被保険者、
  • 厚生年金にも同時加入している第2号被保険者、
  • 第2号被保険者の扶養となっている配偶者などの第3号被保険者

が挙げられます。

第1号被保険者は自営業者や学生などが該当し、第2号被保険者はサラリーマンや公務員などになります。会社を辞めた後すぐに新しい会社に就職しないなら、第1号被保険者になるか第3号被保険者になる必要があります。

それぞれ必要な手続きが異なるので、年金の未納期間が発生しないように十分注意しておきましょう。

第1号被保険者となる場合、これまでは会社が代行してくれていた諸手続きを全て自分で行う必要があります。

厚生年金の脱退は会社が手続きしてくれますが、新しく加入する国民年金へ切り替える手続きは自分で忘れずに行うことになります。

手続きは自治体の国民年金窓口で行い、退社してから14日以内に手続きを完了させましょう。この時、年金手帳や印鑑、離職票などが必要になるので忘れずに持っていきます。

第2号被保険者となる場合、これまでと同じように新しい就職先の担当部署が手続きを行ってくれます。

入社と同時に手続きが行われるので、自分だけでなく配偶者の年金手帳も一緒に提出するようにしましょう。

第3号被保険者となる場合、第2号被保険者である配偶者や扶養者の会社で必要な手続きを行います。

書類などを会社へ提出すれば、会社が具体的な実務を行ってくれます。自分が退社してからすぐに所定の手続きを行う必要があり、会社ごとに所定の書類があるので会社の指示に従って揃えるようにしましょう。

手続きの際には、所得が一定の基準よりも低いという収入要件が課されることもあります。その場合は収入を確認できる書類が必要になるのですが、退社によって扶養に入るなら退職証明書や離職票のコピーなどが必要になります。

また、被扶養者が被保険者と別姓を名乗っていたりすると続柄が確認できる書類も求められます。

さらに被扶養者の戸籍謄本や同居が確認できる書類、世帯全員の住民票や内縁関係の場合はそれを証明できる書類に戸籍謄本など、実に様々な書類が必要になります。

扶養に入る場合は書類の準備に手間取ることもあるので、退社前に扶養者となる人の会社の担当部署などに確認しておくようにしましょう。

ちなみに、扶養に入る人が退社してから5日以内に会社は所定の機関に必要書類を提出する必要があるため、スピーディーな対応が求められます。

書類の種類や必要な内容などが分かりにくく、不備も起きやすいので意外と手続きに手間取ることが多いです。

スムーズに手続きを終えるためにも、事前に情報を十分に集めてしっかりと準備しておくことが重要となります。

 

手続きは一つ一つ漏れなく行いましょう

退社は申し出れば終わりというわけではなく、退社する人の状況や都合などに応じて様々な必要書類が異なります。

新卒で入社した会社を辞める場合は、退社に関する手続きも初めて経験するという人がほとんどでしょう。

実際に経験してみると、退社手続きがいかに煩雑で時間のかかるものかが分かります。

入社した時には必要な手続きは全て会社がやってくれていたのですが、退社してからは様々な手続きを全て自分で行う必要があり、流れや必要書類などをあらかじめ知っておかないと困ることになってしまいます。

会社に関わる書類や手続きだけではなく、健康保険や失業手当、年金に至るまであらゆる分野で漏れなく手続きを行うことになります。

仮に年金の切り替えを忘れていたりすれば、自分が意図したわけでもないのに年金の未納期間が発生してしまい、いざ年金を受け取る時にそれが発覚して満額の年金を受け取れない可能性もあります。

数年の未納期間のために年金を受け取れなくなってしまうと悲しいので、特に年金に関しては手続きに漏れが発生しないように注意する必要があります。健康保険に関しても、任意継続や扶養に入らない場合は必ず国民健康保険に切り替えておきましょう。

保険料をもったいないと感じる人もいるでしょうが、保険がきかなければ病院にかかった時などに高額の医療費が発生してしまいます。

いつ必要になるか分からない医療費のために保険料を支払うのを嫌がる人も多いのですが、いざという時の備えは絶対に必要です。

高額の医療費がかかってしまえば生活がままならなくなる可能性もあるので、必ず切り替えの手続きを行っておくことをおすすめします。

退社の手続きは、実際にやってみると思った以上に精神的に疲れてしまうものです。期日が設けられているものも多いので、何も知らずにいると手続きに追われていっぱいいっぱいになってしまうこともあります。

退社してすぐに新しい会社への入社が決まっているような場合、退社手続きがスムーズに進まないと予定通りに入社できなかったり、書類が揃わずに新しい会社に迷惑をかけて最悪の船出となってしまうことだってあり得ます。

このため、退社が決まったらできるだけ早い段階で必要な手続きや書類などの内容を確認しておき、無理をせずに進めていけるようにスケジュールを組み立てることが大切です。

自分一人では不安な場合、転職活動に専門の転職エージェントなどを活用すると便利です。

エージェントは転職活動はもちろん、クライアントの様々な相談にも応じてくれるため、スムーズに退社手続きを終えられるようにアドバイスをしてくれます。

転職の専門家であるため知識や経験も豊富で信頼できるので、転職活動を行うなら利用しておいて損はありません。

退社後に仕事をしない場合はこういったサービスは受けられないので、やはり事前にしっかり準備しておくことが重要となります。

\ SNSでシェアしよう! /

転職マニアの注目記事を受け取ろう

NO IMAGE

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

転職マニアの人気記事をお届けします。

  • 気に入ったらブックマーク! このエントリーをはてなブックマークに追加
  • フォローしよう!

関連記事

  • 退職を伝えるタイミングはいつがいい?円満退職へ道のり

  • 退職理由の例文集。理由別に退職理由の書き方がわかります

  • コツさえ掴めば面接官を納得させられる!退職理由の答え方と具体例

  • 【退職届マニュアル】タイミング・書き方のポイント